アメリカ合衆国、フィリピン、ブラジル、ベトナム、インドネシアなど計41か国、127名の日本在住の外国人にオンラインアンケートを実施しました。この調査の結果、「外国人が今一番働きたい会社ランキング」とともに、外国人が働きたい会社の特徴、外国人が働きたい会社ランキング上位の企業に共通する特徴をまとめています。
2023年でより多くの外国人から「働きたい」と支持を集めた企業はいったいどこでしょうか？それでは、外国人が今一番働きたい企業ランキングトップ10社を確認してみましょう。
調査概要
■調査手法：インターネットによるアンケート
■調査対象：YOLO JAPAN（ https://www.yolo-japan.com/en/ ）を利用するユーザー
■調査期間：2023年6月2日～8月15日
■有効回答数：127名（計41か国）
【在留資格別】回答者属性
アメリカ合衆国が12.6％で最も多く、フィリピンが7.1%、ブラジルが6.3%と続いています。ベトナムとインドネシアはそれぞれ5.5%、フランスとドイツは4.7%ずつ、ネパール、スペイン、カナダ、オーストラリア、イタリアが併せて63.8%います。そして、計41か国、127名の日本在住の外国人に回答いただきました。
【日本の滞在歴】回答者属性
回答者の中で、日本に住んでいる期間は多様です。1年未満の滞在者が25.2%おり、続いて1～3年間滞在している人が18.1%、4年～6年間滞在している人が18.9%、7年～9年間滞在している人が14.2%、そして10年以上日本に滞在している人が23.6%います。このデータから、異なる滞在期間を持つ回答者が多いことがわかります。
【職業別】回答者属性
最も多い職種は教育関連で、24.3%です。また、翻訳・通訳やITエンジニアも多く、それぞれ10.8%と9.5%が該当します。その他にも、事務、芸能、学生、主婦・主夫、介護・福祉・医療、清掃、建設業、運転手など、多くの異なる職業が挙げられます。
【都道府県別】回答者属性
回答者の住まいは、主に東京都、大阪府、愛知県、神奈川県、福岡県、埼玉県などの大都市に住んでいる方々から回答をいただくことができました。
「外国人が今一番働きたい会社ランキング」トップ10社（2023年）
「あなたが働きたい日本の会社の名前を教えて下さい（自由記述）」という質問でいただいた回答は合計で76社でした。その中で最も人気のあった上位10社を紹介します。
1位：トヨタ自動車株式会社
2位：楽天グループ株式会社
3位：株式会社カプコン
4位：アマゾンジャパン合同会社
5位：株式会社資生堂
6位：パナソニック ホールディングス株式会社
7位：ソニー株式会社
8位：任天堂株式会社
9位：アップル ジャパン合同会社
10位：LINE株式会社
1位：トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車は、日本を代表する自動車メーカーであり、世界的にも有名です。豊田章男氏が設立した会社で、自動車製造、販売、研究開発を行っています。トヨタは高品質な自動車を提供し、環境に優しいハイブリッド車の技術開発にも注力しています。
【会社名】
トヨタ自動車株式会社（TOYOTA MOTOR CORPORATION）
【代表】
代表取締役社長 佐藤 恒治
【創立】
1937年（昭和12年）8月28日
【資本金】
6,354億円（2023年3月末現在）
【従業員数】
70,056人（連結 375,235人）（2023年3月末現在）
【所在地（本社）】
〒471-8571 愛知県豊田市トヨタ町1番地
2位：楽天グループ株式会社
楽天は、日本を拠点とする多角的なインターネットサービス企業です。楽天市場をはじめとするオンラインショッピングモール、楽天トラベル、楽天カードなど多くの事業を展開しており、ユーザーに幅広いサービスを提供しています。
【会社名】
楽天グループ株式会社 (Rakuten Group, Inc.)
【代表】
代表取締役会長兼社長 三木谷 浩史
【設立】
1997年2月7日
【資本金】
444億945百万円（2023年6月30日現在）
【従業員数】
単体：8,409名
連結：32,079名
（2022年12月31日現在）
※ 使用人兼務取締役、派遣社員及びアルバイトを除く就業人員ベース
【所在地（本社）】
〒158-0094 東京都世田谷区玉川一丁目14番1号 楽天クリムゾンハウス
3位：株式会社カプコン
カプコンは、日本のビデオゲーム開発・出版企業で、多くの有名なゲームシリーズを制作しています。代表的な作品には「バイオハザード」「モンスターハンター」「ストリートファイター」などがあり、ゲーム業界で高い評価を受けています。
【会社名】
株式会社カプコン(CAPCOM CO., LTD.)
【代表】
代表取締役社長 最高執行責任者 (COO) 辻本春弘
【設立】
1979年(昭和54年) 5月30日
【資本金】
332億39百万円 (2023年3月31日現在)
【従業員数】
連結 3,332名
単体 3,027名
(2023年3月31日現在)
【所在地（本社）】
大阪市中央区内平野町三丁目1番3号
4位：アマゾンジャパン合同会社
アマゾンジャパンは、アメリカの電子商取引およびクラウドコンピューティング企業で、日本でも多くの人々に利用されています。アマゾンは様々な商品をオンラインで販売し、プライム会員サービスなども提供しています。
【会社名】
アマゾンジャパン合同会社
【代表】
アマゾンジャパン社長 ジャスパー・チャン
【設立】
1998年9月（アマゾンジャパン株式会社）
2000年7月3日（アマゾンジャパン・ロジスティクス株式会社、現：アマゾンジャパン合同会社）
【資本金】
1000万円
【従業員数】
グループ全体150万名以上（2022年 6月末時点）
【所在地（本社）】
〒1530064 東京都目黒区下目黒１丁目８番１号
5位：株式会社資生堂
資生堂は、日本の化粧品メーカーであり、世界的にも高品質な美容製品を提供しています。スキンケア、メイクアップ、フレグランスなど、美容に関連する幅広い製品を展開しています。
【会社名】
株式会社資生堂（Shiseido Company, Limited）
【代表】
代表取締役 会長 CEO 魚谷 雅彦
【設立】
1927年（昭和2年）
【資本金】
645億円
【従業員数】
33,414 [5,833]名（2022年12月31日現在）
※従業員は就業人員数であり、臨時従業員数は［ ］内に年間平均人員を概数で記載しています。なお、臨時従業員には、契約社員、パートタイムを含み、派遣社員を除く。
【所在地（本社）】
〒104-0061 東京都中央区銀座7-5-5
6位：パナソニック ホールディングス株式会社
パナソニックは、日本の大手電子機器メーカーで、家電製品、エレクトロニクス、エネルギー関連製品などを製造・販売しています。多岐にわたる製品を提供し、国際的な企業としての地位を築いています。
【会社名】
パナソニック ホールディングス株式会社（Panasonic Holdings Corporation）
【代表】
代表取締役 社長執行役員 グループCEO 楠見 雄規
【設立】
1935年（昭和10年）12月15日
【資本金】
2,593億円
【従業員数】
233,391名（連結）
【所在地（本社）】
〒571-8501 大阪府門真市大字門真1006番地
7位：ソニーグループ株式会社
ソニーは、エレクトロニクスおよびエンターテインメント企業として知られています。テレビ、音響機器、ゲーム機（PlayStation）、映画制作、音楽制作など、多岐にわたる事業分野で活動しています。
【会社名】
ソニーグループ株式会社（Sony Group Corporation）
【代表】
会長 CEO 吉田 憲一郎（よしだ けんいちろう）
社長 COO 兼 CFO 十時 裕樹（ととき ひろき）
【設立】
1946年（昭和21年）5月7日
【資本金】
8,804億円（2023年3月31日付）
【従業員数】
113,000名 （2023年3月31日現在）
【所在地（本社）】
〒108-0075 東京都港区港南1-7-1
8位：任天堂株式会社
任天堂は、日本のゲームメーカーで、「スーパーマリオ」、「ポケモン」、「ゼルダの伝説」などのゲームキャラクターとシリーズを生み出しています。ゲームハードウェアとソフトウェアの両方を提供し、ゲーム業界で大きな影響力を持っています。
【会社名】
任天堂株式会社（Nintendo Co., Ltd.）
【代表】
代表取締役社長 古川 俊太郎
代表取締役 フェロー 宮本 茂
【設立】
昭和22年11月
【資本金】
10,065,400,000円
【従業員数】
連結社員数 7,641名（2023年9月末現在）
単独社員数 2,777名（2023年9月末現在）
【所在地（本社）】
京都市南区上鳥羽鉾立町11-1
9位：アップル ジャパン合同会社
アップルは、アメリカのテクノロジーカンパニーで、iPhone、iPad、Mac、Apple Watchなどの製品を提供しています。日本でも多くのユーザーが愛用し、アップルストアなどのサービスも提供されています。
【会社名】
アップル ジャパン合同会社（Apple Japan Inc.）
【代表】
ダニエル・ディチーコ
【設立】
1983年6月
【資本金】
5,480百万円
【従業員数】
1,800人
【所在地（本社）】
〒106-0032 東京都港区六本木6丁目10番1号六本木ヒルズ
10位：LINE株式会社
LINEは、日本発のメッセージングアプリで、その後さまざまな付随サービスを提供しています。LINE Pay、LINEゲーム、LINE MUSICなどがあり、日本国内外で多くのユーザーに利用されています。
【会社名】
LINE株式会社
【代表】
代表取締役社長 出澤 剛
代表取締役 慎 ジュンホ
【設立】
2019年12月13日
(2021年2月28日 当時のLINE株式会社（現Aホールディングス株式会社）よりLINE事業を承継）
【資本金】
34,201百万円 (2021年3月末時点)
【従業員数】
3,100名（LINE株式会社単体、2023年4月末時点）
【所在地（本社）】
〒160-0004 東京都新宿区四谷一丁目6番1号 四谷タワー23階
外国人が働きたいと思う会社の特徴
「なぜその会社で働きたいと思いますか？（複数回答/選択式）」という質問でいただいた回答数の合計は、389件でした。その中でも特に多くの回答を集めた上位6つの回答を紹介します。
・有名な会社だから（16.7%）
・スキルアップをサポートしてもらえるから（10.0%）
・外国人がたくさん働いているから（8.5%）
・従業員数が多い大企業だから（8.2%）
・海外にもある企業だから（8.0%）
・給料が高いから（7.2%）
・会社で使う言語が英語だから（5.9%）
「有名な会社だから」が最も多く、16.7%がこの理由で働きたいと考えています。有名な企業は安定感や知名度が高く、外国人に魅力的に映ることがあります。次に、「スキルアップをサポートしてもらえるから」が10.0％の回答であり、外国人がキャリアのスキル向上を求めることが示唆されています。
「外国人がたくさん働いているから」や「従業員数が多い大企業だから」は、外国人同士のコミュニティや大規模な組織での働き方を希望する人が8.48%と8.23%います。
「海外にもある企業だから」は7.97%%の回答で、グローバルな展開を持つ企業が外国人に魅力的であることを示しています。
高給与が魅力と考える人もおり、「給料が高いから」が7.20%の回答です。
「会社で使う言語が英語だから」は、外国人が英語を活用した職場で働きたいと願う5.9%の回答です。
また、「その他」として、以下のような回答もいただきました。
・福利厚生が充実しているから
・ビザのサポートがあるから
・昇給制度があるから
・上場企業だから
・土日が休みだから
・働く場所（オフィス）がきれいだから
・日本語をあまり使わないから
・好きな時間に働けるから
など
外国人が今一番働きたい会社に共通する特徴
今回のアンケートで見えてきた外国人が今一番働きたい会社に共通する特徴としては、「グローバルな事業展開」「積極的な外国人採用」「外国人だけではなく、女性も働きやすい職場環境」という3つの特徴です。
（1）グローバルな事業展開
（2）積極的な外国人採用
（3）外国人だけではなく、女性も働きやすい職場環境
ここからは、それぞれの特徴と各企業の取り組みなどを詳しく紹介します。
グローバルな事業展開を行っている
外国人が今一番働きたい会社ランキングの上位企業が共通して持つ特徴の1つ目は、グローバルな事業展開を行っているという点です。
ここからは、ランキング上位企業のいくつかの事例を紹介します。
トヨタ自動車
トヨタ自動車は「世界のTOYOTA」として高い認知度を持つ企業として知られています。2021年には、約951万台の自動車を販売し、約857万台を生産しました。トヨタ自動車は、北米、欧州、アジア、中南米、アフリカ、中近東など、世界各地で幅広い事業展開を行っており、グローバル市場での存在感を強化しています。さらに、トヨタ自動車は多くの合弁事業に参加し、これまでに累計で3億台以上の自動車を生産しています。
また、自動車業界の2021年の世界シェア（販売台数ベース）において、トヨタは2位で、市場シェアは9.7%に達しました。しかし、2022年の新車販売においては、トヨタ自動車は3年連続で世界首位を獲得しています。
（参考）2021年度 販売・生産・輸出実績 | 販売・生産・輸出実績 | 会社概要 | 企業情報 | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト
（参考）トヨタ自動車、グローバル生産累計3億台を達成 | コーポレート | グローバルニュースルーム | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト
（参考）トヨタ、3年連続世界一へ 22年新車販売台数 – 日本経済新聞
資生堂
資生堂は、2021年に「WIN 2023 and Beyond」というビジョンと中長期経営戦略を打ち出し、2030年までにスキンビューティー分野で世界トップの企業を目指しています。具体的には、2030年までにスキンビューティー分野で世界一を目指し、2021年から2023年までの期間に「Skin Beauty Company（スキンビューティーカンパニー）」としての基盤を築くため、売上の拡大から収益性とキャッシュフローに重点を置いた経営アプローチへの切り替えを行っています。また、資生堂は、2021年時点で世界約120カ国・地域で事業展開しており、海外売上の割合は6割以上に達しています。
（参考）WIN 2023 and Beyond | 統合レポート2021 | 資生堂 企業情報
積極的な外国人採用を行っている
外国人が今一番働きたい会社ランキングの上位企業が共通して持つ特徴の2つ目は、積極的な外国人採用を行っているという点です。
ここからは、ランキング上位企業のいくつかの事例を紹介します。
ソニーグループ株式会社（Sony Group Corporation）
ソニーグループは、外国籍社員を積極的に採用しています。ソニーグループは、留学生、海外の大学院生、外国人技能実習生、および外国籍の従業員の積極的な採用に焦点を当て、2011年から新卒採用の3割を外国籍の候補者に割り当てることを目指しています。
さらに、外国籍社員が働きやすい環境を提供するために、日本語教育、異文化理解の研修、外国籍の従業員向けの充実したサポート体制など、さまざまな取り組みを行っています。
具体的には、ソニー入社後、1年間にわたり、専任チューターが外国籍従業員の仕事の立ち上げをサポートしてくれます。
また、外国籍社員の増加に伴い、社員向けのポータルサイトを英語と日本語の併記に切り替え、入社後の必須研修やe-Learningを英語で受講できるように体制を整えています。これは、グローバル化の進展に対応する一環として行われています。
（参考）ソニーグループポータル | 採用情報 | FAQ・お問い合わせ
（参考）ソニー、新卒採用の3割を外国人に アジアの理工系に的 – 日本経済新聞
楽天グループ株式会社 (Rakuten Group, Inc.)
楽天グループは、人種、国籍、性別、年齢、障がいの有無、性的指向、性自認などにかかわらず、あらゆる個人に平等な機会を提供する文化を築いています。楽天グループは、多様性の促進と差別の禁止に対するコミットメントを明確に「人権ポリシー」に記載しています。
楽天グループは、外国籍の従業員を積極的に採用し、社内の従業員の5割から7割が外国籍であるなど、外国人採用にとても積極的な姿勢を示しています。また、新卒採用でも2割から5割が外国籍の留学生であるなど、多様な背景を持つ人材を積極的に受け入れています。さらに、楽天では社内公用語を英語としており、グローバルな環境での働き方を奨励しています。
（参考）ダイバーシティ&インクルージョン｜楽天グループ株式会社
（参考）なぜ楽天は優秀な中国人学生を採用できるのか – 日本経済新聞
外国人だけではなく、女性も働きやすい職場環境になっている
外国人が今一番働きたい会社ランキングの上位企業が共通して持つ特徴の3つ目は、外国人だけではなく、女性も働きやすい職場環境になっているという点です。
ここからは、ランキング上位企業のいくつかの事例を紹介します。
株式会社カプコン(CAPCOM CO., LTD.)
カプコンは、人種、宗教、障害の有無、性別、年齢にかかわらず雇用機会を創出し、多様な働き方を実現することを目指しています。現在、約900名の開発者が従事しており、そのうち女性20％、外国人5％となっています。CS開発人材管理統括部門では採用にあたって外国人枠や女性枠といった枠は設けていません。能力重視で採用してきた結果として、人材の多様性が表れています。
また、カプコンは、海外採用ではプログラマーをはじめ、アメリカ、イギリス、中国、韓国、インドネシアなど外国人の比率が上昇しています。グローバル市場の変化に即応できるゲームを開発するため、日本人にない視点、発想、センスが必要となるからです。
カプコンは、多様な価値観の衝突から新たな創造が生まれると考えており、相互理解を進めることで異なる価値観同士が化学反応を起こし、今まで世の中になかった面白いものを生み出すことができるとしています。
さらに、カプコンは、短時間勤務や育児休業、産前・産後休業といったサポート制度が功を奏し、出産後も活躍を続ける「ママさんクリエイター」も増えています。女性の育休取得率は85％で、さらに産休育休の復職率は、100％となっています。職場内保育施設の設置も前向きに検討しており、女性社員が能力を発揮できる環境整備に努めていくとしています。
（参考）特集：開発人材のダイバーシティ | サステナビリティ | 株式会社カプコン
（参考）働きやすさへの取り組み | カプコンリクルートサイト
任天堂株式会社（Nintendo Co., Ltd.）
任天堂は、2020年8月に130年の歴史で初めて女性の取締役が就任しました。
任天堂では、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）に基づき、採用および登用に占める女性割合を過去の5年間累計（2011年度～2015年度、約20%）から2016年度からの5年間累計で5%増加させる目標を設定し、2017年からは、10年かけて女性上級幹部へのパイプラインを確立するためのタレントマネジメントプログラムの強化に取り組んでいます。
また、2023年11月現在、日本国内の女性従業員の育休取得率は「107.7%」、育休からの復職率は、「100％」となっています。
（参考）任天堂、130年の歴史で初めて女性を取締役に起用。 | ThinkESG
（参考）社員：社員一人ひとりが力を発揮できる環境づくりに努めます。｜CSR情報｜任天堂
総括
今回のアンケート調査の結果から外国人労働者は日本で働く際に、有名企業やスキルアップの機会を重視し、多様性と国際性を尊重する企業を選好しています。企業は、これらの要素に焦点を当て、外国人労働者を惹きつけ、長期的な雇用関係を築くことが大切でしょう。
また、外国人が働きたい会社ランキングの上位には、知名度の高い企業が並んでますが、知名度が全てではなく、日本人と同じく外国人も働く環境も重視するので、グローバル化が進んでいく昨今、どの国籍の人手も働きやすい環境づくりは大切です。
今回のアンケート調査が、外国人採用を検討するすべての人や企業に役立つことを願っています。外国人の視点から得られたこの情報を活用し、より多くの外国人を受け入れ、多様性を尊重する職場環境を築く一助となることを期待しています。
